妊娠が分かってからの産院探し。
出産費用が45万円と知って驚きました。
よくよく調べてみると、出産一時金があるので自己負担の費用がそんなに多くないことに安心したことをよく覚えています。
でも、保険の申請などやるのは初めてだったので分からないことばかりでした。
今回はこれから出産を控えている方に、費用についてお話ししていきたいと思います。
出産費用の総額はどのくらい？
産院選びで一番気がかりだったのが出産費用の総額はどのくらいなのか。
また出産一時金で出産費用が足りるのかということでした。
私の住んでいる地域(神奈川県川崎市)の一部の料金なのであくまで参考ですが、
・市民病院 54万～円(実質負担金額12万円)
・総合病院 55万円～(実質負担金額13万円)
・個人の産院 72万円～(実質負担金額30万円)
です。
まちまちですね。
この料金に夜間加算や医療介入した場合は促進剤、吸引分娩代などが加算されます。
なかには出産一時金の42万円で賄えたという方がいますが、中々難しいと思います。
私が産院選びで友人に相談した時、ＨＰに掲載されている分娩費用よりもプラス10万円はかかるよと言われました。
しかし実際にかかった費用はそれ以上でした。
出産費用も地域差がありますが、出産一時金だけでは足りないと考えてよいと思います。
直接支払制度とは？
出産一時金ですべてを賄うのは難しいと分かったところですが、40万円以上を現金のまま退院後に病院へ持っていくのでしょうか。
ここでご紹介するのが“直接支払制度”というものです。
これは保険組合が、出産一時金の42万円を直接病院へ支払ってくれる制度です。
なので、出産一時金を超過してしまった分のみ退院時に支払えばよいのです。
例えば54万円の出産費用が掛かったのならば、出産一時金を差し引いた12万円を支払えばオーケーということです。
この手続きは妊娠初期に産院側から専用の書類を貰えるのがほとんど。
貰えない場合は問い合わせをしてみましょう。
よく聞く付加金はなに？
出産費用でよく聞く用語に出産一時金、直接支払制度の他に“付加金”というものがあります。
こちらは出産一時金にプラスして給付される費用のことです。
ただし、この付加金は全員に給付されるものではありません。
加入している保険組合が給付をするのかしないのかによります。
支給額も組合が決めているので様々。
3万円のことろもあれば9万円支給されることろもあります。
私の経験上だと、付加金の制度がある保険組合は少ないと思います。
私は夫の扶養に入っていましたが、付加金制度はありませんんでした。
ちなみに、国民健康は付加金制度はありません。
出産前に必ず付加金制度があるのか確認しておきましょう。
まとめ
出産と費用はとても大切なことです。
ある程度のことは病院で教えてくれますが、事前にどのくらいの出産費用がかかるのか調べておくと楽ですよ。
お金のことで心配があるとゆったりとしたマタニティーライフが過ごせませんからね。
この記事が少しでも多くの方のお役に立てればと思います。
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